P-SALUDについて

代表プロフィール

リハビリへの思い

私は医療保険のリハビリテーション・介護保険のリハビリテーションを経験してきました。現状の保険内事業におけるリハビリテーションは、患者様や利用者様にとって最適であるかと言われると、疑問を持つところが多くあります。机上や書類上のものであったり、ノルマとしてのリハビリの介入など、目的を持たない内容であったりと、リハビリを受けている方は『こんなものか』と思われていらっしゃる方も多いと思います。さらに、リハビリテーションを提供するセラピストも質の高いトレーニングやリハビリを提供したいと思っても業務を回すことや、時間内に終わらせることを中心に従事しているところが多く、自身のリハビリテーション内容に疑問や不満を持っているセラピストが多いと思います。

現在は、保険適用のリハビリには期間などの制限があります。2006年の診療報酬改定により、脳血管障害では片麻痺などで150日、高次脳機能障害を伴った重篤な脳血管障害では180日までしか入院時の保険が適用されなくなってしまったため、リハビリが十分でなくとも退院をせざるを得ないケースが非常に多くなってしまっているのが現状です。
また、外来リハビリについても、健康保険では月13単位（1単位20分）までと定められており、要介護認定者については、2019年4月1日より外来リハビリが利用できなくなるなど、自宅復帰をしてからの維持期（生活期）リハビリも十分な量を確保することは困難になっています。

その理由は日本の超高齢社会化による財源不足にあります。日本の健康保険制度、介護保険制度は、長らく日本人にとって安定かつ公平に世界でも最高レベルの医療を受けることができる誇らしい制度として続いてきましたが、先にも述べた超高齢化及び少子化の拡大による医療費の上昇と保険制度を支える労働世代の減少により、その保険制度の基盤が揺るぐ状態となっています。

今後も医療報酬、介護報酬も削減傾向にあると考えられており、ますますリハビリ環境は悪化していくと考えられます。現状の社会でも『リハビリ難民』といわれる方が多くおられます（具体的な数字？）。毎日、2～3時間、リハ専門職と1対1でリハビリを行えるのは、全国に約9万床あるリハビリ病棟だけです。日々リハビリテーションを必要とする方が増えていく一方でリハビリテーションを提供できる機会はどんどん減少しています。また、制度改定（訪問看護ステーション事業所のセラピスト配置割合の改定等）によりリハビリテーションを受けていた方の中で約8万人の方がリハビリテーションを受けられなくなるということも起こるといわれています。

出来ないことを探すより出来ることを増やそう

病気やケガでいつもできていたことがいきなり出来なくなる、徐々にできなくなることはとても辛いことです。どんどん『できないことを探す』ようになっていきます。私は『できることを増やし、できることを見つける』ことのできるリハビリを提供いたします。

制度上、介護保険を利用してリハビリが受けられない、介護付き有料老人ホームやグループホーム、特別養護老人ホーム等に加えて、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅など、さまざまな形態の施設、そしてご自宅に訪問を行っております。 

建築の施工管理も行っていたので、住宅改修等の提案も可能です。介護支援専門員（ケアマネ）資格もあり、介護保険のご相談にも乗れます。機能回復だけでなく、再発防止の指導や提案も大切なリハビリのポイントと考えています。全力で患者様の豊かな生活をサポートします。お気軽にご相談ください。

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