企業の健康コンサル産業理学療法

産業理学療法の想い

～ 企業の従業員の方に対して自分ができることをしたいと思ったきっかけ ～

私は今まで、急性期病院や介護施設や訪問看護ステーション等の医療介護現場でリハビリを行ってきました。現場ではリハビリスタッフ以外にも看護師の方や介護士の方をはじめコメディカルスタッフが勤務しています。勤務していると様々なスタッフから健康に対しての相談を受けることが多くありました。内容は『腰の痛み』、『酷い肩こり』、『重たいものを持った時の肘の痛み』、『筋トレの方法』など様々あります。こういった悩み事に対して、理学療法士として解決策をお答えてきましたが、理学療法士のいない職場ではどうしているのだろうと疑問に思っていたところ、患者様から企業内での現状を聞くことができました。働く多くの人が、対処をせずに我慢をしているか、自己流の対処法をしているなど、根本的な解決になっていないことが多くあるように感じました。私は理学療法士として、辛い思いをしながら働いている方の解決案にならないかと考えるようになりました。

また、先に記したように、私は今までリハビリテーションの様々な現場に関わらせていただきましたが、リハビリテーションを受けられる方は高齢の方が多いイメージはあります。しかし、働き盛りの方や若い方もリハビリテーションを受けられている方が多くいらっしゃいます。後遺症を抱えながら以前と同じ職場で働くことが難しく、職場を変えられたり、再就職できなかったり、今後の人生を大きく左右します。病気の内容は脳血管疾患や心筋梗塞など生活習慣が深く関わる生活習慣病であることが多いのが現状です。 特に働き世代や若い方は自分が病気になるとは思いもしていない方がほとんどです。私はリハビリテーションの現場で健康に気を使っていればならなくても良かったであろう病気の方を多く見てきました。私はリハビリテーションに従事している者として、病気の方のリハビリテーションを行うのと同時に、病気になる前に自分自身の健康に気を使い、健康で豊かな人生を歩んでほしいと願っております。また、私はその健康に気を遣うきっかけになりたいと考えております。

社会背景と将来の展望

高年齢者雇用安定法の改定が令和3年4月より施行され、70歳定年（努力義務）になりました。日本人口の減少に伴って、働く人の数も減少しているため、定年を遅らせて労働人口の絶対数を増やさないと今の生産量を保てない時代になっています。他企業で65歳で定年を迎えた方を再就職者として70歳まで雇用することは業種によっては難しいと思います。今からは一人の人が長く働かないといけない時代になっています。

企業の成長や存続のためには、経営者や従業員の健康はかかせません。70歳まで健康で長く働けるカラダを獲得・維持することは企業の成長や存続に必要最低限な課題となっています。

私は貴社の従業員が
70歳まで働くことのできるカラダ作りを支援します。

現在の労働安全衛生

現在の労働安全衛生法は１９７２年された、『職場における労働者の安全と健康の確保』や『快適な職場環境の形成促進』を目的にとする法律です。労働安全衛生法が制定・施行され、労働災害は激減し、多大な効果を発揮しています。労働安全衛生法は時代とともに変化していく労働に関する問題に合わせ、その都度改正されてきました。

作業や作業環境は企業毎に異なるため、労働安全衛生の課題は多岐にわたります。企業従業員は業務の傍ら労働衛生の知識や技術を習得し、創意と工夫で職場改善を実施しますが、労働衛生分野の専門職ではないため、すべてが効果的な改善ができているかといえば、疑問が残ると思われます。

産業理学療法の効果

理学療法士は解剖学や生理学、運動学を学び、人の動きの分析や改善をサポートすることのできる専門職です。人の動作を分析できるので、労働災害が起こる原因を作業の方法や環境、または作業する人の身体能力等、どの部分に問題点があるかを洗い出し、改善提案を出すことができます。

労働安全衛生で大切な職場の三管理（作業管理・作業環境管理・健康管理）を医療的視点から診ることができ、データに基づいたエビデンスのある改善提案をだせるのが特徴です。

こんな企業様におすすめ

• 腰痛の方が多い職場
• 製造業で腰痛の方が多い企業様
• 長距離トラックなど、運転業務が多く、腰痛や肩痛が多い企業様
• 介護業務で腰痛発生率が高い施設様
• 保育業務で日常的にかがむ動作が多い施設様
• デスクワークが多く、活動量が少ない企業様
• 社員の活気がなく、メンタルヘルスの不調が疑われる企業様

こうした状態に対して身体機能の評価や腰痛・肩痛の原因となる作業や環境の洗い出し、健康やセルフケアの指導を通して、企業の生産性向上や雇用の確保・安定に寄与します。