脳梗塞自費訪問型リハビリ

リハビリへの思い

私は医療保険のリハビリテーション・介護保険のリハビリテーションを経験してきました。現状の保険内事業におけるリハビリテーションは、患者様や利用者様にとって最適であるかと言われると、疑問を持つところが多くあります。机上や書類上のものであったり、ノルマとしてのリハビリの介入など、目的を持たない内容であったりと、リハビリを受けている方は『こんなものか』と思われていらっしゃる方も多いと思います。さらに、リハビリテーションを提供するセラピストも質の高いトレーニングやリハビリを提供したいと思っても業務を回すことや、時間内に終わらせることを中心に従事しているところが多く、自身のリハビリテーション内容に疑問や不満を持っているセラピストが多いと思います。

現在は、保険適用のリハビリには期間などの制限があります。2006年の診療報酬改定により、脳血管障害では片麻痺などで150日、高次脳機能障害を伴った重篤な脳血管障害では180日までしか入院時の保険が適用されなくなってしまったため、リハビリが十分でなくとも退院をせざるを得ないケースが非常に多くなってしまっているのが現状です。
また、外来リハビリについても、健康保険では月13単位（1単位20分）までと定められており、要介護認定者については、2019年4月1日より外来リハビリが利用できなくなるなど、自宅復帰をしてからの維持期（生活期）リハビリも十分な量を確保することは困難になっています。

その理由は日本の超高齢社会化による財源不足にあります。日本の健康保険制度、介護保険制度は、長らく日本人にとって安定かつ公平に世界でも最高レベルの医療を受けることができる誇らしい制度として続いてきましたが、先にも述べた超高齢化及び少子化の拡大による医療費の上昇と保険制度を支える労働世代の減少により、その保険制度の基盤が揺るぐ状態となっています。

今後も医療報酬、介護報酬も削減傾向にあると考えられており、ますますリハビリ環境は悪化していくと考えられます。現状の社会でも『リハビリ難民』といわれる方が多くおられます。毎日、2～3時間、リハ専門職と1対1でリハビリを行えるのは、全国に約9万床あるリハビリ病棟だけです。日々リハビリテーションを必要とする方が増えていく一方でリハビリテーションを提供できる機会はどんどん減少しています。また、制度改定によりリハビリテーションを受けていた方の中で約8万人の方がリハビリテーションを受けられなくなるということも起こるといわれています。

出来ないことを探すより出来ることを増やそう

病気やケガでいつもできていたことがいきなり出来なくなる、徐々にできなくなることはとても辛いことです。どんどん『できないことを探す』ようになっていきます。私は『できることを増やし、できることを見つける』ことのできるリハビリを提供いたします。

制度上、介護保険を利用してリハビリが受けられない、介護付き有料老人ホームやグループホーム、特別養護老人ホーム等に加えて、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅など、さまざまな形態の施設、そしてご自宅に訪問を行っております。 

建築の施工管理も行っていたので、住宅改修等の提案も可能です。介護支援専門員（ケアマネ）資格もあり、介護保険のご相談にも乗れます。機能回復だけでなく、再発防止の指導や提案も大切なリハビリのポイントと考えています。全力で患者様の豊かな生活をサポートします。お気軽にご相談ください。

現在のリハビリを取り巻く状況

病院などの医療機関に入院して行うリハビリは「急性期リハビリ」と「回復期リハビリ」と分類され、入院期限が決まっているため、回復程度やリハビリの進捗状況に関わらず退院しなければなりません。つまり決められた退院日に向けて、ご自宅での生活に必要な最低限の身体機能のみの回復を目指します。たとえば歩行に関しては、歩行器や歩行車などの「補助器具を用いた歩行ができる」ことが目標となり、必ずしも「自分の足で歩ける」ことを目指すものではありません。

軽度の後遺症であれば、入院リハビリで歩行機能を取り戻すことは可能ですが、脳梗塞や脳出血による半身麻痺など重篤な後遺症の場合は、身体機能が十分に回復していない状態で入院リハビリを終えなければならないケースも少なくありません。

その原因は、国民健康保険・社会保険などの医療保険が定める入院期間やリハビリ方法の制限や保険制度の制約が、患者が求めるリハビリと効果に限界を決めてしまっています。そのため、重度の後遺症が残った方は、医療機関で一定期間の入院リハビリを終えた後、介護保険を利用して介護老人保健施設に転院したり、自宅からリハビリ型デイサービス施設に通院してリハビリを受けたりと、リハビリを継続する努力をしなければなりません。しかし、介護福祉施設におけるリハビリは、身体機能の現状維持が主目的。また、要介護・要支援といった介護認定の等級により、受けられるサービスも大きく異なってきます。つまり、現在の日本の保険制度で受ける事の出来るリハビリでは、「自分の足で歩ける」ようになるには不十分であることが分かると思います。つまり保険内リハビリでは「できること」と「効果」に限界があります。

なぜ保険外？

保険内リハビリの限界により、社会ニーズ、患者ニーズが高まっているのが「自費リハビリ」です。 自費リハビリとは、国民健康保険・社会保険・介護保険などを利用しないリハビリサービスです。保険外サービスなので費用は全額自己負担となりますが、医療保険・介護保険が定める期間、頻度（回数）、時間、方法などの制約がなく、症状と改善目標に必要なリハビリをご納得いただくまで提供することが可能です。もちろん、医療保険・介護保険と併用することも可能です。

リハビリを受けたくても受けられない方々、より高度なリハビリを提供してほしいという要望にお応えする為に、ご自宅・施設にいながら個々人に適したリハビリを自由に受けることができる自費訪問型リハビリサービスを実施しております。

こんな方がおすすめ

• 医療・介護保険でのリハビリ（時間・内容）が物足りない
• 改善を諦めている
• 宅環境でリハビリがしたい
• 病院や施設に通うのが手間だ
• 脳梗塞・脳出血など脳卒中の後遺症で悩んでいる
• 脳梗塞の個別リハビリできるところを探している
• 病院で脳梗塞リハビリを受けているが、一向に改善がみられない
• 人込みが苦手なため、大勢でトレーニングするより個別がいい
• 病院でのリハビリが終わり、脳梗塞リハビリできるところを探している
• 年齢や生活習慣から生じる首・肩・腰・膝痛などの慢性疾患があり生活に支障がでている
• 骨折後に手術したが、病院でのリハビリが終了し、それ以降リハビリをしていない
• 進行性の病気であるが、少しでも出来ることを増やしたい

こうした疾病・疾患による身体機能の障がいや痛みに対し、理学療法士、作業療法士など経験豊富な専門スタッフが、お客様一人ひとりの症状や改善目標に合わせたマンツーマンのオーダーメイドリハビリと運動指導を行います。